米メディア王といわれるルパート・マードック氏（93）が6月1日、米ロサンゼルスで結婚式を挙げたと地元メディアが報じた。同氏にとっては5回目の結婚で、お相手は元分子生物学者のエレナ・ジューコワさん(67)。

（Photo courtesy of Dailymail）

90歳を超えても結婚できる人はそう多くないが、やはり誰しもが思うように、莫大な資産があればかなり年が離れた女性とでも結婚できるということだろう。

マードック氏の資産は公表されているだけで約197億ドル（約3兆839億円）で、一般人はほとんど捉えきれないレベルである。女性としては何を買っても許容されるだろうから、相手が90歳を超えていても添い遂げたいとの気持ちが生まれるのだろう。

マードック氏は今後、カリフォルニア州モガラにあるブドウ園で世界クラスのワインを造ることに専念したいと述べており、好きなことだに打ち込める環境がある。どうぞ、余生をエンジョイされてください！

米ニューヨーク州地裁は30日、ドナルド・トランプ前大統領（以下トランプ）を34の罪状すべてで重罪と判断した。12人の陪審員が全員一致で有罪判決を下した。

トランプはこの判決を予期していたはずで、本人はたぶん「やはり」くらいの反応だったかと思うが、自分がいかに大統領という職に相応しくない人物であるかをあらためて知る必要がある。

共和党保守派の多くは、有罪判決がでたあとも依然としてトランプ支持を変えていないが、こうした横暴で独善的で、平気で虚言を吐ける人物を再び大統領にしようという考えは否定されるべきである。

トランプという男は政治家の前に、人物として失格の烙印が押されてしかるべきである。

私に言わせれば、まさに「言語道断」でしかない。時代に逆行する発言が米時間9日、ドナルド・トランプ前大統領から飛び出した。

本来であれば銃規制を強化していくべきなのだが、再び大統領になろうとしているトランプ氏は全米ライフル協会のイベントで、「銃の所有者やメーカーに対するバイデン氏の攻撃を、（大統領に就任した場合）就任最初の１週間、おそらく初日に全て終わらせる」と発言。バイデン政権下で進められてきた銃規制を撤廃する意向であることを明言した。

米国にはいま、民間人によって所有されている銃が約3億9300万丁（from Security.org）あると言われており、減るどころか以前よりも増える傾向にある。民主党と共和党は銃規制についてはほぼ真逆の立ち位置で、銃を減らすことで社会を安全にしていくと考える民主党と自分の身を守るために銃は必要であるとする共和党が意見を対立させており、過去10年以上は共和党の力が優っている。

これまでも銃規制についてはさまざまな媒体で書いてきているが、前向きな動きがが始めたかと思ってもそのあとに逆行することが多く、本質的に米市民は銃の恩恵をうけながら銃所有を肯定している人が多いことが窺える。

ちなみに2007年時点で米国内に出回っていた銃は2億4000万丁。1993年にブレイディ法という銃規制法が施行されたが、時限立法だったために2004年に失効し、再び増加の曲線が描かれている。仮に11月にトランプ氏が再選を果たせば、いま以上に銃による犠牲者は増えると予想される。

犯罪の多発する米国でも今回のケースは史上初だという。何しろ15歳の息子が犯した銃撃事件で、母親に有罪判決がくだされたのだ。

事件が起きたのは2021年11月。米ミシガン州の高校でイーサン・グランブリー被告（当時15歳）は生徒4人を殺害し、さらに生徒6人と教師1人を負傷させた。すでに同被告は第一級殺人やテロ行為などの罪で仮釈放なしの終身刑が言い渡されているが、同州陪審は2月7日、母親であるジェニファー・クランブリー氏にも過失致死罪で有罪判決をくだしたのだ。

いくら息子が未成年であるとはいえ、自分が犯した犯罪ではない。すでに高校生であり、犯行の責任は息子にあると考えられるが、同事件を担当した陪審員たちは母親を起訴するかどうかを11時間も審議し、最終的に母親の責任は大きいとの結論に達した。実際の判決が下されるのは4月9日で、母親の量刑は最長で禁錮15年になるという。

少し調べると、両親は15歳の息子に銃を購入していただけでなく、精神的に不安定な状態であった息子に何の対処もしなかったことがわかっている。さらに学校側はそうした息子にメンタルヘルスの医療的措置をとるべきであると提言し、施設を紹介しもしたが、両親は動かなかった。さらにそうした状況の中、母親は他の男性と不倫関係にあったことがわかっていて、息子のケアが疎かになっていたことがわかっている。

久しぶりに「アメリカらしい」事件で唖然とさせられている。

数日前、とんでもないニュースが飛び込んできて、久しぶりに目を大きく見開いてしまった。

米国では「スポーツ・ジャーナリズムのバイブル」とまで言われたスポーツ誌「スポーツ・イラストレイテッド（Sport Illustrated）」が、全従業員の解雇を予定しているというのだ。報道によると、同誌の発行元が親会社に支払うライセンス料を支払うことができなくなったため、社員を解雇する意向だという。

かつては300万の購読者をかかえ、スポーツファン必読の週刊誌だったスポーツ・イラストレイテッド。 日本だけでなく近年は米国でも紙媒体の売り上げは伸び悩んでおり、2018年までは週刊誌だったが、20年からは月刊誌になっていた。私が米ワシントンに住んでいた時（1982年から2007年）、同誌を購読していたのを覚えている。他の媒体では見られない斬新な写真が多く、記事もしっかりした取材をしたうえで書かれていた。

ただネットの興隆はあまりにもすさまじく、紙の雑誌は次第に消え去る運命にあるのかもしれない。実は、同誌はデジタル版（ Sports Illustrated ）も出しており、こちらの読者は着実に増えていて、昨年12月のネット上での訪問者数は5000万人を超えていた。この数字は4年前の2倍だが、多くの記事は無料であるため、それが売り上げの上昇には直結しなかった。

1954年創刊なので今年で70年目を迎えており、なんとか存続してほしいと思うが、時代の流れはその願いに逆行しているようだ。