今日は4月16日水曜日ですが、私は休日にしました。さあ、ここはどこでしょう？
答：千葉県浦安市にある東京ディズニーシーです。
水曜日であるにもかかわらず、大勢の人で溢れかえっていました。入口前には長い行列ができ、セキュリティーを通過するまでに約1時間を要しました。ただここは大人が楽しめるファンタジーランドで、アメリカの街にいるような錯覚を覚えると同時に、日頃の鬱積を忘れることができる場所でした。
高齢者と呼べる人は100人に1人いるかいないかですが、私は「また来るぞ！」と思ったほどで、十分に楽しめました。皆さまもぜひ行かれてください。
今日はどうしてもこの歌が聴きたくなったので、ブログに掲載させていただきます。1970年の曲ですが、久しぶりに皆さまもお聴きになってください。
国連の食料支援機関である世界食糧計画（WFP）は9日、 米国から「14カ国に対する支援を打ち切る」との通知を受けたと発表した。日本のテレビニュース等では大きく報道されていないが、これはビッグニュースと言って差し支えない。トランプ政権になって、 米国がこれまで貧国を中心に差し伸べてきた経済的支援を中止するというのは、受け手側にとっては大打撃である。
アフガニスタンやイエメン、ハイチ、パプアニューギニアといった国々に、米国はこれまで食料や水、医薬品を提供してきたが、契約の打ち切りは、「数百万人に死刑宣告をだすようなもの（WFP）」と捉えられている。米国が拠出してきたWFPへの寄付額は約45億ドル（約6570億円）で、この額は寄付総額（約98億ドル）のほぼ半分にあたる。
なぜこのような暴挙と呼べるようなことをするのか。少し探ると、トランプ大統領は米国際開発庁（USAID）をなくそうとの考えを持っており、その一環として世界的に重要な責務をになっているWFPを打ち切る決断をしたようだ。もちろん「先立つものはカネ」であり、米国家予算を少しでも浮かせるという意味合いが強い。
ただ内外からの批判を受けて、支援打ち切り発表のあと、資金援助が再開された国（エクアドル、イラク、レバノン、ソマリア、シリア）もあるが、すべての国でない。たとえばアフガニスタンは米国の支援がなくなることで、40万の栄養失調の子どもたちを含む計200万人が食糧危機に見舞われるといわれている。
今年1月、トランプ氏は「 米国はもはや米国民に見返りのないお金をやみくもにばらまくつもりはない 」と発言しており、自己中心的な考えをもった人物があと4年近くも政権の座につくことになるかと思うと空恐ろしくなる。
昼休み、皇居外苑を散歩していると、咲き誇るようなサクラが見られました。
今朝の朝日新聞朝刊の一面トップに、「コンビニ店長 半年休めず自殺」という記事が掲載された。「またか、、、なんとかならないのか」という思いが去来する。
コンビニの店長が忙しいことは誰もが知る。同じような事件は過去、何度も起きており、いくら忙しくとも休みを取るシステムは構築できるはずで、会社側の責任は大きい。
男性（38）が勤めていたのは大分県内にあるセブン・イレブンで、命を絶つ前の6カ月間、1日も休みがなかったという。だが、 男性の妻によると、結婚した21年3月以降、命を絶つまでの1年4カ月間ほとんど休みがなかったらしい。亡くなったのは2022年7月で、労災認定が昨年11月になされ、事件が明るみになった。自殺する前は重度のうつ病を発症しており、命を落とすまえに周囲は助けてやらなくてはいけなかった。
男性が仕事から帰宅したあとに会社から電話がかかってくることも頻繁にあり、妻は「睡眠時間は週の半分は2時間」というありさまだったと述べた。これでは精神を病むのも無理はない。自殺前に転職すべきだっただろうが、時すでに遅しである。
セブン・イレブンの広報は今回の店長の自殺について、「フランチャイズの個店に関わる内容で、本部としては答える立場にない」という悲しいくらい逃げ腰の姿勢で、これでは同組織の評判が下がるだけでなく、客足も遠のくほどの回答である。
いま同社の営業等の数字を眺めると、平成6年は国内の売上が5兆3,452億43百万円 もあり、営業利益も2,510億円ほどある。これだけの利益をだしていながら、 社員の管理も満足にできていないというのは考えものである。こうした事件を未然に防止できなかった「セブンの罪」は大きい。