国連加盟国は2026年現在、193カ国ある。その中で第二次世界大戦以降、戦争をしていない国が8カ国ある。たった8カ国である。日本はその中の一国である。

ちなみに8カ国というのは、アイスランド、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、スイス、ブータン、そして日本である。北欧の国を中心に、いかにも戦争をしなさそうな国が並んでいる。今日、ある資料を眺めていたら、上記の国々がでていた。

この中の一国でいることはたいへん大事なことで、他国を軍事的に攻撃しないばかりか、戦争になりそうになった時には回避する術を会得しているということでもある。第二次世界大戦で痛い目に遭い、さらにアジア諸国を中心に加害者として多くの人たちを苦しめた日本。

今後もずっとこの中の一国でいてほしいものである。

トランプ大統領（以下トランプ）と中国の習近平国家主席（以下周近平）は14日、北京で米中首脳会談を行った。15日も続いているが、表面上は両首脳ともに笑顔で握手をし、友好的な姿勢を示していたが、実際にお互いの腹の中をのぞくとメディアでは語られていないドロドロとした思いが渦を巻いていた可能性が高い。

習近平は会談冒頭、トランプの訪中を歓迎し、「安定した米中関係は世界にとって有益だ」と述べて、二国間関係がいかに重要であるかを表したが、心の中では「トランプに牛耳られてなるものか」との本音があったはずである。今回の会談で最重要と位置づけられていた台湾問題では、「適切に処理しなければ両国は衝突し、中米関係全体を非常に危険な状況に追い込む」との本音を吐露してもいる。

トランプは「我々はすばらしい関係を築いてきた」と述べた上で、「米中関係はかつてないほど良好になるだろう」と強調したが、それは外交的な表面上の話であって、「あえて口に出さないことで良好な関係を築く」という外交スタイルにも思える。もちろん、こうした会談で話の内容が全て公表されることはないし、トランプなどは会談後、台湾問題など議題にあがらなかったと言わんばかりに同問題では無言を貫いた。

トランプ政権一期目に国家安全保障会議（NSC）で首席補佐官を務めたアレクサンダー・グレイ氏は米メディアに対し、「派手な発表ではなく、大きな浮き沈みを繰り返しながらも継続性を確立することが重要。長期的により強靭な国家となるために国内の困難な問題に取り組む必要がある」と述べ、今回の会談は両国がより良い関係を構築するためのステッピングストーンになるとの考えを示した。

人類が今世紀末までに滅亡する可能性があるという予測は、数年前にすでにメディアに登場している。皆さまもどこかで見聞きされたことがあるかもしれない。

2022年12月19日、国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）がカナダのモントリオールで開催され、そこで発表された研究発表が2100年までに地球上の生物の4分の1が滅亡するという内容だった。その時のニュースは漠然と記憶にあるだけで、詳細は覚えていなかった。

ただ今日、ネットであるリサーチをしていると「気候変動による地球規模の絶滅」という記述に出会い、あらためて人類滅亡という可能性に触れて少しばかり恐ろしくなった。この研究は、欧州委員会の科学者であるヘルシンキ大学のジョバンニ・ストローナ氏とオーストラリアのフリンダース大学のコリー・ブラッドショー氏が主導したものである。

2050年までに全動植物の10％が失われ、2100年までには27％にまで増加するというものだ。上記の科学者はその原因は「資源の乱獲」「気候変動」「土地開発の変化」「汚染」「生物学的侵略」にあるとしている。ただ地球の歴史を振りかえると、動植物の絶滅は繰り返し起きていることで、ある意味では「必然」と言えるのかもしれない。

地球が誕生したのは今から約46億年前のことで、生命はそれ以来「大量絶滅」を5回経験してきたといわれている。恐竜が絶滅した約6600万年前（白亜紀末）が5回目にあたる。それ以外にも、約2億5000万年前のペルム紀末には三葉虫やフズリナなど、生物の9割が死滅する大危機があった。

こうした流れを考慮すると、6回目が起きることは納得できるのだが、その前に人間は他の惑星に移住する手立てを具現化するとか、なんとかして多くの人類を救う方策を立ててほしいと思うのは私一人ではないはずだ。