人類滅亡?:スーパーコンピューターの予測

人類が今世紀末までに滅亡する可能性があるという予測は、数年前にすでにメディアに登場している。皆さまもどこかで見聞きされたことがあるかもしれない。

2022年12月19日、国連生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)がカナダのモントリオールで開催され、そこで発表された研究発表が2100年までに地球上の生物の4分の1が滅亡するという内容だった。その時のニュースは漠然と記憶にあるだけで、詳細は覚えていなかった。

ただ今日、ネットであるリサーチをしていると「気候変動による地球規模の絶滅」という記述に出会い、あらためて人類滅亡という可能性に触れて少しばかり恐ろしくなった。この研究は、欧州委員会の科学者であるヘルシンキ大学のジョバンニ・ストローナ氏とオーストラリアのフリンダース大学のコリー・ブラッドショー氏が主導したものである。

2050年までに全動植物の10%が失われ、2100年までには27%にまで増加するというものだ。上記の科学者はその原因は「資源の乱獲」「気候変動」「土地開発の変化」「汚染」「生物学的侵略」にあるとしている。ただ地球の歴史を振りかえると、動植物の絶滅は繰り返し起きていることで、ある意味では「必然」と言えるのかもしれない。

地球が誕生したのは今から約46億年前のことで、生命はそれまでに「大量絶滅」を5回経験してきたといわれている。恐竜が絶滅した約6600万年前(白亜紀末)が5回目にあたる。それ以外にも、約2億5000万年前のペルム紀末では三葉虫やフズリナなど、生物の9割が死滅する大危機があった。

こうした流れを考慮すると、6回目が起きることは納得できるのだが、その前に人間は他の惑星に移住する手立てを具現化するとか、なんとかして多くの人類を救う方策を立ててほしいと思うのは私一人ではないはずだ。

ローズガーデン

当ブログで何度も紹介している三菱一号館美術館の中庭(ローズガーデン)。いまバラが咲き乱れていて、ベンチに座るとしばらく動けません・・・。

皆さまも、機会があればぜひ訪れてみてください(無料)。

Hold on!

朝から丸の内の仕事場に来ている。私は「ながら族(古い表現)」なので、よくラジオを聴きながら仕事をする。

今朝もFM東京の住吉美紀さんの番組「Blue Ocean」を聴いていると、ウィルソン・フィリップスの「Hold on」(1990年)という懐かしい曲がかかったので、足でリズムをとってしまった。

軽快なリズムの曲なので、皆さまも久しぶりに聴かれてみてください。

Wilson Phillips – Hold On (Official Music Video)

テッド・ターナーという人物

CNNの創設者であるテッド・ターナー氏(以下ターナー)が亡くなった。87歳だった。ターナーがCNNを立ち上げた時、今のような成功を見通せた人はほとんどいなかったと言われている。

1980年6月1日にCNNを開局したとき、懐疑的な人たちは「チキンヌードル・ネットワーク」と揶揄した。英語でチキンヌードルというのは「安くて特徴がなく質素」という意味で、すぐに潰れるだろうとの見方が大勢をしめていた。今から46年前のことである。ケーブルテレビが今のような利用頻度を得られていない時代、地上波のテレビ局を凌駕すると誰が思っただろうか。

ただターナーは1970年にはすでにテレビ事業に参入していた。思いついたら限界までやりきる人だったので、本社のあるアトランタ市に古い邸宅を購入し、テレビ機材を入れて人材を揃え、CNNをスタートさせた。ただ1985年まで赤字が続いている。

しかしCNNのスタッフたちは他局とは一線を画する報道を続けた。特に1991年の湾岸戦争では地上波のキャスターが安全な場所から報道するのに対し、CNNのピーター・アーネット氏などは現地から臨場感あふれる中継を続けて注目された。それでもターナーの私生活は慌ただしく、3度の結婚と3度の離婚を経験。本人も「理想的な状況ではなかった」と認めている。

1990年には環境保護のためにターナー財団を設立。1997年には国連に10億ドル(約1560億円)を寄付している。さらにニューメキシコ州に、全州の約5%の土地を所有していたが、亡くなる数年前から広大な土地をネイティブ・アメリカンに寄贈し始めていた。

惜しい人が亡くなってしまったが、ターナーの思いは必ずや周囲の人たちに引き継がれていくだろうと思っている。

トランプの支持率

2期目のトランプ政権がスタートして1年3ヵ月ほどがたった。その間、支持率はジリジリと下降しつづけ、ロイターの最新調査によると、過去最低の34%にまで落ち込んだ。昨年1月の就任時は47%だったので、13ポイント下がったことになる。

Nasdaq総合指数とS&P 500種株価指数はともに過去最高値を更新しているが、2月に始まった対イラン攻撃を支持すると回答した人は37%にとどまり、不支持が62%に達した(ABCNews/ワシントンポスト共同調査)。また76%の回答者は物価高対策に不満を持ってもおり、過半数の有権者がトランプ大統領(以下トランプ)に対して満足していないことがわかる。

有権者はトランプに対してそれぞれ独自の言い分や不満があるだろうが、支持率に現れる大きな要因は歴史的に経済なのである。しかも、日常生活に影響がでる日用品やガソリン価格の値上げがあると、現職へ厳しい声がとぶ。いま米国のガソリン価格(1ガロン=3.785リットル)は平均4ドル40セント(690円)。1年前はこの数字が3ドル16セント(496円)だった。

車社会の米国ではガソリン価格が高いか低いかで大統領への評価が分かれる。1年間でこれだけの値上げがあると、多くの国民は「トランプがいけない」と短絡的に大統領のせいにする傾向がある。それだからといってトランプがすぐに大統領職を奪われるわけではないが、トランプは踏ん張らないと支持率が今後さらに下がり続ける可能性がある。