「ドナルド・トランプ、凶弾に倒れる！」
いつの日か、こういう見出しがメディアを騒がせるかもしれない・・・。
今日（10日）の国際ニュースでも、イランがトランプを暗殺する新たな計画を練っていたことが伝えられた。この情報はイスラエルが米政府に伝えたもので、詳細は報道されていないが、具体的な計画案が立案されていたようで、トランプの所にも届けられた。トランプはその計画案を見てこう述べている。
「私はあらゆるリストに載っている。今朝、自分の名前がリストに出ているものを見た。相手は邪悪だ。病んでいる。このガンは早期に削除しなくてはいけない。ガンは早いうちに根絶する必要がある。私はそう思っている」
米国では過去、ケネディ大統領を含めて4人の大統領が凶弾に倒れている。個人的にトランプの好き嫌いはあるだろうが、暗殺によって人を排除することほど邪悪な行為はない。合衆国憲法修正第22条の規定によりトランプの3期目への立候補はないが、言わずもがな違法行為は慎まなくてはいけない。
いよいよ夏本番と呼べる時期が到来した。朝、仕事場に向かう途中、全身が茹だるような暑さを感じたので、思わず「キター」と叫んでいた。今日（7月8日）午後2時の東京の気温は29度（気象庁）とでている。これから30度超えの日々が続くと予想される。
近年は毎年のように猛暑といわれる夏が続いているが、今後さらに暑くなりそうである。『異常気象の科学』(ブルーバックス)によると、北海道と新潟を除き、日本全国ほとんどの地点で35℃超えの猛暑になるという。
特に東海地方では40度を超える地域もあり、酷暑で有名な静岡県浜松市の最高気温はフェーン現象の影響などで45度近くまで上がると見込まれている。45度といえば熱めの風呂の温度である。冗談抜きで「いいかげんにしろ」と言いたいが、私一人で叫んでも何も変わらないことも知っているので、ジッと我慢の子でいることにする。
先月もこのページで記したが、歳を重ねるにしたがい、確実に記憶力の低下が自覚できるようになってきた。来年70歳になるので無理もないという捉え方もできるが、いくつになっても記憶力はしっかりと留めておきたいと思うのはほとんどの方の願いだろう。
モノゴトを忘れやすくなっているのは年齢もあるが、スマホを含めたデジタル機器を多用するようになり、「スマホを使えばすぐにわかるから」という理由で、自らすすんで多くのことを覚えなくなっているというせいもある。すでに『スマホ脳』（新潮新書：アンデシュ・ハンセン）などの書籍で詳述されているように、グーグルをはじめとする検索機能をつかえば物事の細部までかなり深く探ることができるので、わざわざ複雑なことを記憶しておく必要がなくなった。
「学習」という、自ら理解して考えるという作業をパソコンに任せることで煩わしいことをする必要性が減っているのが現代社会である。それは逆に人間がモノゴトを考えなくなってきたということであり、一言でいえば「人間がバカになる（スマホ認知症）」ということにつながる。
ハンセン氏は書く。「記憶するためには集中しなくてはいけない。しかしインスタグラムやチャット、ツイート、メール等を次々にチェックして間断なく脳に情報を与えつづけると、情報が記憶に変わるプロセスを妨げることになる。本当の意味で何かを学ぶためには集中と熟考が求められる」
パソコンやスマホを多用すると、間断なく脳に情報が送りつづけられることで、情報が脳内で記憶にかわる猶予がなくなる。今日から生活のペースを少し下げてみようと思う。
米国が建国してから明日（7月4日）でちょうど250周年を迎える。首都ワシントンのナショナル・モールでは、大規模な祝賀イベントが行われる。1776年は日本では安政5年。10代将軍、徳川家治の治世だった。
米政府倫理局が6月30日に公開したトランプ大統領（以下トランプ）の資産報告書の内容が、一般市民の感覚とあまりにもかけ離れているので、口がアングリどころか、しばらく動けずに全身が硬直してしまうほどのインパクトがあった。
なにしろトランプは現職の大統領である。ホワイトハウスにいながらにして、昨年（2025年）は少なくとも20億ドル（約3200億円）を超える収入があったことがわかったのだ。これだけの額だと、大統領という国家のトップとしての職務をこなしながら稼いだとは思えないほどで、オーバルオフィスにいながら仮想通貨の売買により多くの時間を割いていたのではないかと思えてしまう。
たとえば、昨年8月18日にはアップル、マイクロソフト、NVIDIAというテクノロジー企業の株を3回連続で購入している。取引額は500万ドル(約8億1300万円)から2500万ドル（約40億円）という額で、市民投資家が使途する枠を超えている。
また金塊への投資も行っていたことがわかっている。こうした株式の売買やその他の投資は、大統領という立場を最大限に活かしたもので、数々のロイヤリティ契約も明らかになっている。こうした事実が表面化した後、米市民はトランプを本当に信用し続けられるのだろうか。