田原さんらしい発言―。

ジャーナリストの田原総一郎氏（91）が自分の月収をTV番組で明かし、話題になっている。いくら田原さんであっても、これまではそう易々と自分の収入を口にしてこなかったが、フジテレビ系報道番組「Live News イット！」で月収と年金額を明かした。

年金額は15万円。月収は「いちばん多いので100万円くらいじゃない」と述べた。

これまでも「財布はもったことがない。一切ギャラの交渉はしません。自分のギャラがいくらかも知りません」と話すとおり、金銭に執着してこなかった田原氏。

年金額は会社員時代と独立後におさめた金額の合計で、一般会社員が受け取る厚生年金とほぼ同じ。ただ、いまでも仕事をしているので、月々100万円ほどの収入があるという。田原氏がもし金銭にこだわっていたら、たぶんジャーナリストという職業は選んでいなかっただろう。それは私も同じで、収入にこだわりを持つ人であれば会社を起こすなりしていただろうと思う。

仕事場に向かう電車のなかで、私はいつも新聞を広げる。

自宅をでるときに郵便受けから朝刊をとり、電車の中で折りたたんで読む。幸い、ラッシュアワーを過ぎた時間帯に電車に乗るので、比較的ゆっくり誌面に眼をとおすことができる。ただ、周囲を見回すと、新聞を読んでいるのは他に誰もいないことが多く、「オジジになったなあ」と思う。

それは新聞を「紙面」で読む人がいないだけで、多くの人はスマホでニュースを読んでいるということでもある。スマホであると複数のメディアを読み比べることができるので、特に若い人はニュースはインターネットやスマホからが当たり前になっている。私もネットから情報を仕入れるが、紙に慣れ親しんでいるので、まず情報は新聞からという習慣ができ上がってしまっている。

昨今、心配しているのは新聞の部数が毎年減っていることだ。2036年には紙の新聞が消滅するという予測も出ており、新聞というものが過去のモノになりかねない。2024年10月時点での発行部数は約2,661万部で前年比で6.9%減、197万部も減っている。2000年時の発行部数を眺めると、5,370万もあり、いまのほぼ倍が刷られていた。

これを時代の趨勢と捉えるべきなのか、新たな方向へ向かっていく途上と見るべきなのかは判断が別れるが、新聞というスタイルは今後も残し、その中で新しいビジネススタイルを確立していってほしいと思う。

何を学んだのか–。

4月30日でベトナム戦争が終結してからちょうど50年が経った。若い方はベトナム戦争というものはかなり昔の出来事に思われるかもしれないが、私は世代的にかなり身近にあの戦争を意識したので、「そうか、もう50年も経ったんだ」と感慨深いものがある。

日本は直接、参戦しなかったが、中国や韓国はともに約32万人の兵士を派遣しているし、米国などは累計で約270万もの兵士を南ベトナムに派遣した。20年も続いた戦争で命を落とした人は推計で300万人に達するといわれており、米兵は約5万8000人が死亡している。

冷戦下での代理戦争だったが、あらためて戦争の悲惨さが浮き彫りになっている。政治的な主義主張が違うだけで、同じ国民が殺し合いをするという状況はあってはいけないし、教訓として今後に活かしていかなくてはいけない。それはどの国にもあてはまることで、日本も今後、他国と戦火を交える可能性がないことはない。その時に、過去の戦争から多くを学び、他国を攻めるということに対して「ノー」を突きつけなくてはいけない。

戦争はマイナスの側面が国民に降り注ぐことはあっても、プラス面はほとんどないことを自覚する必要がある。

先日、昔からの友人と飲む機会があった。串焼きのコースを頼み、生ビールを飲みながらゆっくりと話をした。彼とは同い年で、互いにマスコミに身を置く身なので、共有できる話が多いだけでなく、価値観が似ているという点でも貴重な友である。

夜もふけてきた頃、私は自身の汚点を曝け出すように「記憶力が衰えてきた」という話を切り出した。最近、とみに力が落ちてきたと述べると、彼は「私なんか10年前からだから」と慰めてくれるようなことを言う。

「名前は思い出せないし、昨日あったことさえも思い出せないことがある」と私を喜ばせるようなことを話す。さらに二人で記憶についての話を続けているうち、私は以前記憶力が落ちてきたという自覚がでてきたとき、記憶について詳しい内科医のもとを訪ねた話をした。

大脳のＭＲＩ（核磁気共鳴画像法）を撮ってもらったが、萎縮はなかったし、血管が詰まっているということもなく、医師からは「このお歳ですと、それ相応に忘れやすくなるものです」という慰めの言葉をかけられた。だが、今も本当に大丈夫かどうかの確証はない。こうした心配はこれから深まることはあっても、霧がスッキリ晴れるようになくなることはない。

二人で、「歳をとるということはこうした憂慮がどんどん増えるというだね」という話に落ち着き、その日の飲み会はお開きになった。

今朝のニュースで、東京都区部の家賃が30年5カ月ぶりに高い賃上げ率を記録したという記事があった。東京のマンションやアパートの家賃が30年も据え置かれたままだったという事実に少しばかり驚きもした。実感としては数年に1度くらいの割合で値上げがあったように思うのだが、大手ニュースメディアが伝えているので本当なのだろう。ただ、上昇率は1.1％という低率で、ほとんど据え置きくらいの値上げである。

それでは平均的な家賃はどれくらいなのか。不動産サービス大手「アットホーム」によると、東京23区の30平米以下の賃貸価格の相場は9万8000円。50から70平米では23万8000円となっている。ほとんどの方は「まあ、それくらいだね」と思われたかもしれない。それでは米国ではどうなのか。

米国の家賃は一般的に、日本より 1.5倍から2倍ほど高い傾向があり、「リアルター・ドットコム」によると、たとえば首都ワシントンDC郊外のバージニア州アーリントン郡の70平米超のマンション家賃は2404ドル（約33万6000円）である。ただ、これがニューヨーク市マンハッタンになると、平均が5122ドル（71万7000円）となり、普通の会社員が払うにはかなりの額になることがわかる。こうしたところに住む人たちは「いったい何をしているのか」という疑問がフツフツと湧き上がってくる。

それでは新築マンション1戸(分譲)の平均発売価格はどれくらいなのか。首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）のマンションの価格を眺めると、今年は前年比で7.5％も上昇しており、8135万円という値段がつけられている。これは過去最高で、東京23区に限ると1億円を超えているので驚かされる。ローンを組むにしても、1億を返済していくとなるとかなりの収入が必要になる。

記事を読み終わったあと、「皆さん、お金持ちね」と呟いていた。