東京商工リサーチが企業約5000社に行った調査によると、全体の64%の企業で、45歳以上の社員が半数以上をしめていることがわかった。中高年が8割以上をしめる企業も22%もあり、「ジジババ」の割合が高いことがわかる。
これは近年、日本の若者の割合が減少傾向にあって、総人口に占める割合が過去最低を更新 していることと、企業が人手不足を補うために中高年社員をいかしていこうとする姿勢が背景にある。以前は早期退職や希望退職という制度をよく耳にしたが、最近はほとんど実施されていないのが現実だ。
高年齢者雇用安定法が改正されて、70歳までの雇用確保が企業に求められているため、年配者が職を失わずに済むようになったこともある。経験と見識をいかして仕事を継続できれば、歳をとっても「戦力」として期待され、後輩を引っ張っていくことが可能だろう。
欧米には定年というものがないので、本人の判断で組織に残ったり辞めたりできるため、今後は日本でも年齢を理由に辞めなくてはいけないということが無くなるかもしれない。 ただ、老いても組織にしがみ続けていると、組織内からは「まだあの人いるよ」という陰口が囁かれることも事実。 そこは自身で引き際を判断しなくてはいけない。