月別: 2025年8月

相撲の魅力

私は以前から大相撲が好きで、場所が開かれている時は時間が許される限り、テレビで取り組みを観ている。年代的に大鵬が活躍していた時代（1971年引退）から観ているので、相撲ファンと言ってもいいかもしれないが、国技館に行って声援を送るほどではない。

いま大相撲は大変な人気で、今年1月の初場所から7月の名古屋場所まで4場所連続で入場券は完売だったという。理由の一つは訪日外国人が国技館に押し寄せているからで、場所中は1日2000人が足を運んだという。これはチケット全体の約2割にあたる。

以前から外国人の間での相撲人気は高かったが、最近は旅行会社が相撲観戦のパッケージツアーを提供しているばかりか、日本相撲協会も英語版のユーチューブチャンネルを開設しているので、さらに人気が高まっている。登録者は170カ国以上におよんでいる。ただ、外国人の間で人気は高いが、国内では問題もある。

というのも、新弟子数が減り続けているのだ。2006年以降は18年連続で年間の新弟子数が100人を下回り、2023年には新弟子がゼロの場所もあった。外国人には受けていても、日本人の若者は相撲に対して強い興味を抱けない傾向がある。考えてみれば、多くの若者の共通認識として「デブよりもスリム」が好まれるため、相撲取りの体型は「時代の逆」であることから、よほど相撲に対して強い思い入れがない限り、相撲は敬遠されてしまう。

古いしきたりを改めるだけでなく、待遇面でも幕下以下の力士にも給料を支給するなどの新しいシステムを取り入れて、日本人の若者が「ぜひ力士になりたい」と思えるような角界を作っていってほしいと思う。

藤井名人の意外な一面

今日（8月28日）の朝日新聞（朝刊）の文化面に将棋の藤井聡太名人のインタビュー記事がでており、面白く読んだ。

まずハッとさせられることを言うのだ。「こちらを選んだ方が、、、ということはなかった。後悔ということはない気がします」。まだ23歳の若さだが、数多くの対局を経験してきて「後悔はない」と言い切る。こんな人がいるだろうか。普通に考えれば、「あそこはこうすればよかった。あの時はこうした方がよかった」という思いが数多くでてきそうだけれども、自分が判断したことはもう後悔しないという。

また記者が、「無人島にもっていくとしたら何を？」と訊くと、現実的な受け答えをする。

「まず生存することが第一目標になりますので、行動力のある人を道連れにしたいと思います」。そして「将棋盤と駒はその人に作ってもらえそうな気がするので、持っていかなくとも」と回答。

そして最後に「なるほど」と思えることを述べる。

「将棋を面白いと思えることがずっと原動力でしたので、今後もそうありたいと思います。漠然と『棋士になれたらいいな』という気持ちでいたので、名人になれたらという思いはほとんどなかったです」

無欲の勝利・・・。結果がともない、「素晴らしい」の一語に尽きる。

分断国家が一つになる日はくるのか

トランプ大統領と韓国の李在明（イ・ジェミョン）大統領が25日、ホワイトハウスで会談した時、李氏はトランプ氏に懇願するように、一つのお願いをした。

「（世界で）唯一の分断国家となっている朝鮮半島に、平和（統一）を成し遂げてほしい」

隣国である北朝鮮に自分たちがはたらきかけて平和を実現できないことから、米国の力を利用することで達成可能であると期待し、トランプ氏にお願いしたわけである。それはトランプ氏に金正恩総書記 に会って話をまとめてほしいということでもあった。

それを受けてトランプ氏は、「（金総書記には）年内に会いたい」と返答。同氏はすでに過去2回、金氏に会っており、自身の介在によって朝鮮半島の統一が達成できれば将来的にノーベル平和賞もみえてくることから、金氏に会うことはやぶさかではないはずだった。

朝鮮半島の統一という話と、北朝鮮の核・ミサイル開発の凍結（廃棄）という話があるが、トランプ氏は2017年の段階では北朝鮮という国家を崩壊させるべきという考え方を口にしていたほど強硬派だったが、いまはずっとトーンダウンしてより現実的な方向にシフトしている。

パキスタンモデルのように「核兵器を所有しているが使用・売却はさせない」というオプションもあり、いずれにしても核兵器の封じ込めを確約させることが重要で、いい方向に進んでくれることを祈りたい。

ウクライナ戦争への一考察

ウクライナで起きている継続的な紛争は、すぐに終結するとは思えず、いま世界が直面する最も重要な課題のひとつになってきている。表面上はロシア対ウクライナの戦争と思われるが、実は欧州連合（EU）や 北大西洋条約機構 (NATO)、さらに過去のバイデン政権下における西側諸国を巻き込んだより広範な地政学的な紛争と解釈すべきである。

欧米メディアの報道をみていると、民主主義と国家主権のための戦いという描き方をしているが、本当のところはロシアの影響力をいかにして封じ込め、地域的な影響力を弱体化させるかを目的とした代理戦争と受け取れる。当初は、西側諸国が支援する勢力が圧倒するかに見えたが、ロシアの力は予想以上に粘り強く、EUやNATO、米国はロシアの戦略的目標を打破できていない。

紛争の長期化は経済的、さらには人的なコストを増大させることになっているだけでなく、ロシアを弱体化させるという当初の目標はほとんど実現できなくなってきている。西側諸国のアナリストの中には、ロシアに対して早く敗北を認めた方が今後のことを考えた時に現実的には得策だとする者もおり、今後のなりゆきは依然として混沌としている。

バイデン政権は当初、ウクライナ戦争で勝利することによってロシアの地域的影響力を衰退させ、さらにはプーチン政権の交代まで見据えていた可能性があるが、このままでは叶わぬ願望に終わってしまう可能性がある。理想的にはウクライナを含めた同地域に持続可能な平和を実現させることだが、そこに到達するまでには尚も長い道のりが必要となりそうだ。