Spring rain

スプリング・レインが降っている。「朝から雨か、、」と顔をしかめたくなるが、この曲を聴くと春の雨も悪くないと思うかもしれない。

Spring rain

沖縄出身の女性グループMaxが歌う「スプリング・レイン」。22年前の曲だが、今日聴くには最適だろう。

Hold me in the rain  頬に触れる やさしい風の中
Hold me in the rain  ふたり雨に 包まれていたい

クシュンの季節

花粉症(クシュン)の季節である。以前にも記したが、私は20年以上も前から花粉症に悩まされている。薬も服用しているが、鋼鉄の扉を降ろしてシャットアウトするようには防げず、くしゃみや鼻水がでている。

いまさら説明するまでもないだろうが、花粉が体内に入ると、リンパ球が花粉に対抗するために IgE抗体をつくる。 IgE抗体はマスト細胞という細胞にくっつき、ヒスタミンという化学物質を分泌して花粉を体外に出そうとする。くしゃみや鼻水、涙がでるというのは体内に入った花粉を外に出そうとする自然な反応だが、当の本人にとっては不愉快きわまりない。

厚生労働省のホームページをのぞくと、1万人を対象にした調査では全国平均で15.6%の人が花粉症ということで、思っていたよりも少ないという印象だ。地域ごとでは、南関東が23.6%で高く、九州(12.8%)や東北(13.7%)は低くなっている。しかし、、、である。

第一三共ヘルスケア が全国調査を行ったところ、全国で55.1%の人が花粉症の症状がでたことがあると回答している。都道府県別では静岡県がトップで74%の人が「経験がある」と答えている。厚労省と第一三共ヘルスケアの数字には開きがありすぎるので、統計の取り方に違いがあることは歴然としているが、どちらが正しいのか今は判断できない。しかし、厚労省の方は少なすぎる思われる。

いずれにしても、症状のでる者にとってはしばらく辛抱するしかない。

米大統領選:鍵をにぎるダブルヘイター

いま米国で「ダブルヘイター」という言葉が使われ始めている。バイデン大統領(81)とトランプ候補(77)の両方をヘイト(嫌う)する有権者という意味で、両候補ともに嫌いであるという市民が増えているのだ。

ABCニュースの世論調査によると、バイデン氏に好感を抱いている市民は全体の33%であるのに対し、好ましくないと答えた人は54%に達していた。同様に、トランプ氏に好感を抱いている人は29%で、好ましくないと思っている人は59%。

この数字を見ただけで、「両おじいちゃん」が今あまり好かれていないことは歴然としている。今年11月の本選挙では2人のどちらかを選ばなくてはいけないのだが、できれば両方ともパスしたいという有権者が増えているというのがいまの社会状況なのである。

ダブルヘイターの多くはバイデン・トランプ両氏の年齢を気にしていると同時に、バイデン氏の弱々しい指導力とトランプ氏の横暴で独善的な人柄にも憂慮をいだいている。

USAトゥデイ紙の取材を受けたミネアポリス市に住む35歳の男性は、バイデン氏があと4年間大統領が務まるとは思えないと語ると同時に、トランプ氏については「本音を言うとあいつはクズだね」と毛嫌いしており、両者に対してダメ出しをする。

そうなると、無所属から出馬している「第3の候補」であるロバート・ケネディ・ジュニア氏(70)が選挙の趨勢を左右する可能性があり、今年の大統領選はこれまでにない番狂せがあるかもしれない。

ゾド来襲

ゾドという言葉を聴いて、すぐにピンとくる方はかなり世界情勢に詳しい方だろうと思う。

ゾド(dzud)というのはモンゴルで発生する自然災害のことで、豪雪・低温・強風が重層的に発生し、壊滅的な被害をもたらす。日本のメディアは大きく扱っていないが、今年のモンゴルは世界保健機関(WHO)によれば49年ぶりの大雪で、1月段階で国土の9割が雪で覆われ、気温は氷点下30度を下回ることもあるという。

Saving the Gobi Desert and Mongolian steppes from the dzud will also save  lives and livelihoods | United Nations Development Programme
photo from UNDP(国連開発計画)

CNNも今月22日、「モンゴルでは半世紀ぶりの異常寒波で、家畜470万頭以上が死亡」と報じた。特に遊牧民にとっては壊滅的な打撃で、経済活動だけでなく日常生活にも大きな支障がでている。氷点下30度という温度を想像して頂きたい。寒さには慣れている人たちであっても、この温度はすべてを凍らせるだけのものがあり、どれほど辛い日々を過ごしていることか。

ただ、ゾドのあとは「草木の生育が良く、生き残った家畜は肥る」という肯定的な話も聞かれる。家畜の総数が減ることで牧草資源が回復し、生き残った家畜が十分な牧草を食べられるようになるということのようだが、なんとか辛い冬を乗り越えて頂きたいものである。

トランプ:なぜ未だに支持されるのか

米保守派のドナルド・トランプ前大統領(以下トランプ)への思いがどうしても理解できない。

トランプは現在、ニューヨーク州地裁から金融詐欺を働いたとして4億5400万ドル(約681億円 )の支払いを命じられているが、資金繰りが厳しく、すぐに支払うことができない。そのため大手保険会社にかけあったが了承を得られず、選挙戦の真っ最中にあって金銭問題で巨大な壁にぶつかっている。

それだけではない。トランプは今年に入ってから2件の民事訴訟で負けており、計5億4000万ドル(約810億円)を超える制裁金をもとめられてもいる。さらに4件の刑事訴追も抱えており、針のむしろの上にいながら火であぶられているような状況である。

その中で大統領選を戦っているのだが、いまだに共和党内では高い支持率を維持しており、予備選では断トツの強さを誇っている。党内で2番目に支持を集めていたニッキー・ヘイリー元国連大使が今月7日に選挙戦から撤退を表明したことで、共和党=トランプという図式ができあがった。

日本であれば、これだけ訴訟にまみれた政治家が国のトップになろうとすること自体に眉をひそめる人が大勢いるだろうかと思う。だが、党内ではそんなトランプへの支持は強く、ヘイリー氏が撤退したあとは支持率がむしろ上昇したほどだ。いくら訴訟慣れしている米国であっても、保守派のトランプへの不抜の精神と呼べる心持ちはなかなか理解できない。

バイデン対トランプの最新の世論調査をみると、 エコノミスト誌 はバイデン(44%)対トランプ(43%)、ロイターはバイデン(31%)対トランプ(32%)で両者ほぼ互角である。

米国はいったいどこへ行こうとしているのか。