田原さんらしい発言―。

ジャーナリストの田原総一郎氏（91）が自分の月収をTV番組で明かし、話題になっている。いくら田原さんであっても、これまではそう易々と自分の収入を口にしてこなかったが、フジテレビ系報道番組「Live News イット！」で月収と年金額を明かした。

年金額は15万円。月収は「いちばん多いので100万円くらいじゃない」と述べた。

これまでも「財布はもったことがない。一切ギャラの交渉はしません。自分のギャラがいくらかも知りません」と話すとおり、金銭に執着してこなかった田原氏。

年金額は会社員時代と独立後におさめた金額の合計で、一般会社員が受け取る厚生年金とほぼ同じ。ただ、いまでも仕事をしているので、月々100万円ほどの収入があるという。田原氏がもし金銭にこだわっていたら、たぶんジャーナリストという職業は選んでいなかっただろう。それは私も同じで、収入にこだわりを持つ人であれば会社を起こすなりしていただろうと思う。

仕事場に向かう電車のなかで、私はいつも新聞を広げる。

自宅をでるときに郵便受けから朝刊をとり、電車の中で折りたたんで読む。幸い、ラッシュアワーを過ぎた時間帯に電車に乗るので、比較的ゆっくり誌面に眼をとおすことができる。ただ、周囲を見回すと、新聞を読んでいるのは他に誰もいないことが多く、「オジジになったなあ」と思う。

それは新聞を「紙面」で読む人がいないだけで、多くの人はスマホでニュースを読んでいるということでもある。スマホであると複数のメディアを読み比べることができるので、特に若い人はニュースはインターネットやスマホからが当たり前になっている。私もネットから情報を仕入れるが、紙に慣れ親しんでいるので、まず情報は新聞からという習慣ができ上がってしまっている。

昨今、心配しているのは新聞の部数が毎年減っていることだ。2036年には紙の新聞が消滅するという予測も出ており、新聞というものが過去のモノになりかねない。2024年10月時点での発行部数は約2,661万部で前年比で6.9%減、197万部も減っている。2000年時の発行部数を眺めると、5,370万もあり、いまのほぼ倍が刷られていた。

これを時代の趨勢と捉えるべきなのか、新たな方向へ向かっていく途上と見るべきなのかは判断が別れるが、新聞というスタイルは今後も残し、その中で新しいビジネススタイルを確立していってほしいと思う。

何を学んだのか–。

4月30日でベトナム戦争が終結してからちょうど50年が経った。若い方はベトナム戦争というものはかなり昔の出来事に思われるかもしれないが、私は世代的にかなり身近にあの戦争を意識したので、「そうか、もう50年も経ったんだ」と感慨深いものがある。

日本は直接、参戦しなかったが、中国や韓国はともに約32万人の兵士を派遣しているし、米国などは累計で約270万もの兵士を南ベトナムに派遣した。20年も続いた戦争で命を落とした人は推計で300万人に達するといわれており、米兵は約5万8000人が死亡している。

冷戦下での代理戦争だったが、あらためて戦争の悲惨さが浮き彫りになっている。政治的な主義主張が違うだけで、同じ国民が殺し合いをするという状況はあってはいけないし、教訓として今後に活かしていかなくてはいけない。それはどの国にもあてはまることで、日本も今後、他国と戦火を交える可能性がないことはない。その時に、過去の戦争から多くを学び、他国を攻めるということに対して「ノー」を突きつけなくてはいけない。

戦争はマイナスの側面が国民に降り注ぐことはあっても、プラス面はほとんどないことを自覚する必要がある。