2009年春から、アメリカの勤労者の動きが鈍い。動きというのは転職の「動き」という意味である。
アメリカの勤労者のほとんどが転職経験者であることはよく知られる。職場を変わることを「プラス」と捉え、新しい職場に移るとすぐに履歴書を更新し始める人が多い。
大手調査会社のマーケットツール社によると、過去半年、アメリカの勤労者の50％以上が職場を変わりたいと答えていることが分かった。別段驚くべき数字ではない。忍耐という言葉よりも、転職という二文字を選択しがちなアメリカ人の考えを如実に表している。
職場の給与・待遇の不満や硬直した人間関係から脱する方法の一つが転職であり、将来性の望める企業や働きがいのある職種へ移ることが起因になる。
だがアメリカでは転職する人の数がリーマンショック後から減りはじめている。過去2年ほど、月平均の転職者は5年前と比較すると約100万人も減った。好景気の時期、アメリカでは毎月約300万人が転職していた。ある意味で異常な多さである。だが近年は毎月約200万人しか仕事を変わっていない、、、、（続きは堀田佳男公式メールマガジン『これだけは知っておきたいアメリカのビジネス事情』）。
