「トロフィー・ハンティング」という言葉をきいて、どれほどの方が「アッ、あれね」という反応をされるだろうか。

アフリカなどでライオンやサイなどの動物を殺し（ハンティング）、頭部や角などの体の一部を装飾品（トロフィー）として持ち帰ることをいう。銃で撃った動物と一緒にハンターが写真に収まっているのをどこかで見たことがあるはずだ。日本人でトロフィー・ハンティングをしている人は少数だろうが、欧米ではいまでも多くの動物を「トロフィーを得る」という目的で殺害している。しかも、その数は減るどころか上昇傾向にあるというのだ。

米国人道協会（Human World for Animals ）が新たにまとめたデータによると、2000年から2024年にかけて北米で狩猟目的で殺された熊は100万頭以上（101万4,773頭）にのぼることがわかった。あまりの多さにあ然としてしまう。米国で殺害数がもっとも多かった州はウィスコンシン州で9万2112頭。次いでペンシルベニア州の8万3914頭、そしてメイン州が8万1489頭とつづく。

個人的にはよくここまで正確な数字が掴めたものだと思うが、いくら熊の絶対数が多いからといって、25年間で100万頭以上も殺した事実に愕然としてしまう。1年間にすると約4万頭である。これは自己申告の数字だろうから、実際にはもっと多いことが考えられる。

オーイ、アメリカ人よ、熊を撃つのはそろそろ止めにしないか！

すでに各種メディアで報道されている中国の習近平国家主席の言葉（9月3日）である。

一般人が希望的観測として発言した言葉であればそのまま聞き流せるが、 中国のトップに座る人間が口にしたのである。しかもロシアのプーチン大統領と並んで歩いている時にでてきたもので、明らかに中国の専門家が周氏にこの情報を伝えたと思われる。

習氏はプーチン氏に「昔と違い、現在の70歳はまだ子供」と述べると、プーチン氏も「人間は不死すら達成できる」と返したという。そして プーチン氏は、「生命工学の発達で人間の臓器は継続的に移植できるようになった。人は以前よりも若く生き続けられるし、不死さえも達成できる」と述べてさえいる。

そして習氏は、「今世紀中には150歳まで生きられるチャンスがあるという予測もある」と返答し、一般市民がまだ知らない科学的データや予測が中ロのリーダーの耳に入っていることをうかがわせた。

このあたりのことは世界中の人たちに対して発信してほしい内容で、詳細を知りたいと思うのは私一人だけではないはずだ。たぶんこの報道後、多くのメディアや科学者に、現時点で分かっている情報の問い合わせが入っているはずだ。ぜひ知らせてほしいものである。

米政府はしばらく前から月面に原子炉を建設する計画を進めていたが、今週、ショーン・ダフィー運輸長官がその計画を公表する予定だ。いくつかのメディアが報じている。すでに明確なスケデュールが設定されているようで、今後具体的にプロジェクトが進行していくと思われる。

実は、私は2022年にNASA（米航空宇宙局）が月面に原子炉を造るかもしれないという話を聞いており、「アメリカらしい大胆なプロジェクトだなあ」と思ったが、実際にどこまで進行しているかは知らなかった。当時、月面に原子炉を建設する目的が何なのか疑問に思ったが、いろいろと調べていくと、将来、人間が月面に住むことになった時のエネルギー供給源であるとわかり、米政府はそこまで見越していたのかと驚きもした。

米国は月面での原子炉建設を居住だけでなく、火星に向かうための足がかりとしているとも知らされ、その本気モードに唸ってしまった。さらに中国との宇宙開発競争に勝つためにも、月面原子炉は実現させなくてはいけないのだという。

この件について少し調べると、今年5月8日に中国とロシアが共同で、月面に原子力発電所を建設する協定に署名していることがわかった。両国は2036年までに月面基地「国際月面研究ステーション（International Lunar Research Station: ILRS ）」の建設を予定しており、ロシア製の原子炉は人間が介在しなくとも、自立的に行わる可能性が高いという。

ILRS計画にはここまでエジプトやベネズエラ、タイ、南アフリカなど17カ国が参加を表明しているが、「ジャパン」の名前は見えない。同分野では日本は後れをとった印象は免れない。

日本のGDP（国内総生産）が長い間、米国についで世界第2位であったことはほとんどの方が覚えていらっしゃるかと思う。中学・高校の教科書にも世界第2位の経済大国と書かれていたし、メディアもずっとそう報道していた。

しかし2010年に中国に抜かれて第3位になり、昨年（2024年）はドイツに抜かれて第4位に転落。今年になってさらに順位を落として第5位なったとの報告がでた。

世界通貨基金（IMF）が4月に発表した報告書には、日本はインドに抜かれて「ナンバー5」と記されている（下記）。人口も減少しており、日本の経済力がジリジリと後退していっている現実がひしひしと伝わってくる。

World’s Largest Economies in 2025

The following are the world’s largest economies, as per the latest data released by the IMF World Economic Outlook as of April 2025: