スマホ認知症

先月もこのページで記したが、歳を重ねるにしたがい、確実に記憶力の低下が自覚できるようになってきた。来年70歳になるので無理もないという捉え方もできるが、いくつになっても記憶力はしっかりと留めておきたいと思うのはほとんどの方の願いだろう。

モノゴトを忘れやすくなっているのは年齢もあるが、スマホを含めたデジタル機器を多用するようになり、「スマホを使えばすぐにわかるから」という理由で、自らすすんで多くのことを覚えなくなっているというせいもある。すでに『スマホ脳』(新潮新書:アンデシュ・ハンセン)などの書籍で詳述されているように、グーグルをはじめとする検索機能をつかえば物事の細部までかなり深く探ることができるので、わざわざ複雑なことを記憶しておく必要がなくなった。

「学習」という、自ら理解して考えるという作業をパソコンに任せることで煩わしいことをする必要性が減っているのが現代社会である。それは逆に人間がモノゴトを考えなくなってきたということであり、一言でいえば「人間がバカになる(スマホ認知症)」ということにつながる。

ハンセン氏は書く。「記憶するためには集中しなくてはいけない。しかしインスタグラムやチャット、ツイート、メール等を次々にチェックして間断なく脳に情報を与えつづけると、情報が記憶に変わるプロセスを妨げることになる。本当の意味で何かを学ぶためには集中と熟考が求められる」

パソコンやスマホを多用すると、間断なく脳に情報が送りつづけられることで、情報が脳内で記憶にかわる猶予がなくなる。今日から生活のペースを少し下げてみようと思う。

米国建国250周年記念

米国が建国してから明日(7月4日)でちょうど250周年を迎える。首都ワシントンのナショナル・モールでは、大規模な祝賀イベントが行われる。1776年は日本では安政5年。10代将軍、徳川家治の治世だった。

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トランプ:私欲を満たすために大統領に戻ったのか

米政府倫理局が6月30日に公開したトランプ大統領(以下トランプ)の資産報告書の内容が、一般市民の感覚とあまりにもかけ離れているので、口がアングリどころか、しばらく動けずに全身が硬直してしまうほどのインパクトがあった。

なにしろトランプは現職の大統領である。ホワイトハウスにいながらにして、昨年(2025年)は少なくとも20億ドル(約3200億円)を超える収入があったことがわかったのだ。これだけの額だと、大統領という国家のトップとしての職務をこなしながら稼いだとは思えないほどで、オーバルオフィスにいながら仮想通貨の売買により多くの時間を割いていたのではないかと思えてしまう。

たとえば、昨年8月18日にはアップル、マイクロソフト、NVIDIAというテクノロジー企業の株を3回連続で購入している。取引額は500万ドル(約8億1300万円)から2500万ドル(約40億円)という額で、市民投資家が使途する枠を超えている。

また金塊への投資も行っていたことがわかっている。こうした株式の売買やその他の投資は、大統領という立場を最大限に活かしたもので、数々のロイヤリティ契約も明らかになっている。こうした事実が表面化した後、米市民はトランプを本当に信用し続けられるのだろうか。