東京にいる多くの外国人が逃避している。西日本に逃げた者もいるし、本国に一時帰国した者もいる。 

福島県の避難指示がでている地域であれば話はわかるが、ほぼ200キロ離れた東京にいても不安なのだという。「大使館からの避難勧告が出た」と言って、東京を脱出したヨーロッパ出身の記者が何人もいる。

被爆国に住む日本人の方がはるかに放射能に冷静でいられるというのは皮肉だ。なぜ彼らは放射線に対して過剰に反応するのだろうか。

いくつも理由がある。一つは今回の福島原発事故を見る限り、日本のメディア報道より欧米メディアの方が正確さを欠いていおり、読者や視聴者を煽った内容が多いことだ。通常、同じ事象を扱う記事でも日米の報道内容には差違があるが、今回、アメリカ側のあまりの情緒的な報道内容にはあきれてしまう。

なにしろ、アメリカ西海岸に放射線が届いているという記事から福島原発事故で人が死ぬ？という大見出しまで、日本は悪魔の住む箱を爆発させてしまったような慌てようである。

二つ目は多くの外国人が日本政府の発表する数字を信用していない傾向が強いことだ。放射線量は福島原発を起点に、さまざまな場所で定期的に計測されている。政府の公式発表もあるが、研究所や個人のガイガーカウンターの数値もあり、東京付近の数値は一様に低く、慌てふためくことはない。彼らは日本政府の発表する数字は信用できないと言う。

東日本大震災・放射性物質監視サイト 

実は多くの外国人は異国で生活すると、外国人同士による情報交換が多くなり、主にその情報に頼らざるを得なくなる。もちろん日本のテレビや新聞の報道内容を正確に理解する人もいるが、それができるのは少数派と言っていい。彼らが頼るのは英語メディアの情報であり、それは今回「いかがなものか」といった内容が多いだけに、より一層恐怖心を煽られることになっている。 

三つ目は、外国で暮らす場合、その土地にどれだけのこだわりがあるかで行動様式が違ってくるということだ。極端な例では、1ヶ月の予定で東京に滞在しているイギリス人が事故後も東京に留まる理由は薄い。予定を早めて本国に戻るだろう。十分に理解できる。

数年の滞在者しかりである。だが、日本を安住の地と定めたような外国人が易々と帰国するだろうか。もちろん人にもよるが、東京で家を買い、長年住み続けている外国人は冷静に状況の推移を見守っている。少なくとも私の周囲の外国人はそうである。

「けれども最悪の事態が起こらないとも限らないでしょう？」

東京から逃げ出した知人は言った。

関東一円に高いレベルの放射線が降り注ぐような最悪のシナリオに至らないとは断言できない。だが、限りなく低い。あとはこう言い放つだけである。

「逃げたければどうぞ」

まず東日本大震災で被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。亡くなられた方のご冥福をお祈りすると共に、救助を待たれている方が一刻も早く救出されることを願ってやみません。

現場に足を踏み入れていないので、津波の惨劇は映像で観る範囲内でしか感知しえないが、数日たって確実にいえることはメディアが惨劇を伝えれば伝えるほど、被災者を救うことができない虚しさが増長するということだ。少なくとも私はそう感じる。

日本の近代史において、最悪の惨事だろう。自然災害では本来、「自助、共助、公助」という順で、まず自身や家族の安全は自らが守り、次に近隣住民や仲間が互いを助け、最後に地方自治体や中央政府が助けるという姿勢が望ましい。

だがこの地震ではその言葉も虚しく聞こえる。なにしろ市役所や町役場が根こそぎ津波にもっていかれ、村長も行方不明という話を聞くにおよぶと、あとは中央政府が危機管理体制を最大限に発揮するしかないからだ。

いま何よりもしなくてはいけないことは、被災者を助けることである。それに尽きる。行方不明者の捜索も重要だが、中央政府はすぐにでも超法規的な行政力を行使して、被災者の救済に力をつくさなくてはいけない。

そして被災者以外の日本人が協力しあうということだ。ボランティア活動、寄付金、物品の無償提供等、すべての国民が寄与するくらいの心意気が必要だろう。

本当にすべての被災者に適切な手がさしのべられることを祈るばかりである。