今日は硬いはなしをデスマス体で書きます。
岩手県の中学2年生・村松亮君が命を絶ちました。
いじめが原因で自殺する10代の青少年があとを絶ちません。3年前、滋賀県大津市で自殺した中学生の件では、当ブログでまじめに意見を述べました（滋賀県いじめ事件：的はずれのオンパレード ）。
今日は実際にいじめを受け、自殺を考えている青少年たちに語りかける興味深い試みを紹介します。
7月8日、Tokyo FMの「School of Lock」というラジオ番組でメインパーソナリティの「とーやま校長（遠山大輔）」が語りかけています。
「、、、いくらやってもどうにもならない時は戦わなくていいから。だって（相手は）クソみないな奴らなんだから。その場から逃げてくれ。逃げよう！」
「、、、君たちも恋をすることがあるでしょう？、、、男子はおっぱいだって触れるんだよ。まだ触ってないだろ？、、、だから死にたいと思っている君は、死なないでくれ。絶対に死なないでくれ！」
実際の校長や教育委員会の人間にはできない心のこもった救いの言葉がラジオから溢れでていました。
米国で死刑がなくなるかもしれない―。
今年になって死刑廃止論が、米国の法曹界だけでなく一般市民の間でも広がりを見せている。これまで米国では日本と同様、もっとも重い刑罰は死刑であり、犯した罪を死ぬことで償うべきとの考え方があった。
現在でも全米50州中31州で死刑が制度として維持されている（米国で高まる死刑廃止論）。
Photo courtesy of Catholic.com
なぜ日本は真珠湾攻撃をすることになったのか。
すでに多くの学者や著述家が検証しているテーマである。だが、近衛文麿や東條英機、山本五十六といった歴史上の人物たちがさまざまな局面で、実際になにを考え、どう動いたのかといった視点で書かれた著作は少ない。
今月6日、日本外国特派員協会で『Japan 1941: Countdown of Infamy』（Japan 1941: Countdown to Infamy: Eri Hotta）という本を紹介するイベントのMCをやった。
著者は堀田江里（親戚ではない）。英語で書かれた作品なのでEri Hottaと記したほうがいいかもしれない。
特派員協会のイベントのためすべて英語で進行されるが、堀田江里は日本生まれの日本人。だが高校卒業後はアメリカの大学に進学し、大学院はイギリス。オックスフォード大学で教鞭をとった経験もある人なので流れはスムーズである。
学究的なアプローチを使ったノンフィクションでありながら、小説のような読み物として成り立つ著作は少ない。日本語版はいま、著者みずからが翻訳者となり執筆を進めている。
アマゾン的に言うと「★５つ」の作品である。（敬称略）
「大変なことが起きていますね」
その一言で、こちらはすべてを察しなくてはいけない。
1時間前に起きたニュースであれば知らないこともあるが、同業者は知っていて当たり前という口調で電話をかけてくる。もちろん知らない場合は「何があったんですか？」と訊きかえすが、半日前のできごとを知らない時など、ニュースに携わる人間としては恥ずかしさが先にたつ。
今週も夜は同業者や政治家との酒席が続き、話題はイマに集中する。政治・経済問題、社会問題、芸能にまで話がおよぶ。
しかもすべての出来事を知っていて当然という「語り出し」がほとんどなので、こちらは常にニュースに目を這わせ、いつもアンテナを張り巡らせていなくてはいけない。
先日も、ある番組のディレクターから電話があり、アメリカ大統領選の話をしてほしいとの要請があった。ディレクターは「おじさんがすごいこと言っていますね」と振ってくる。
その一言だけで、こちらは誰がどういう発言をしたかをすぐに察しなくてはいけない。
それが当たり前と言えば当たり前で、「誰ですか」などと訊き返すことはジャーナリストとして「イマに乗れていない」ことを証明するようなものである。
ただ時々、本当に知らないことがある。
相手はわかっていて当然という態度で話を進めてくるので、その時は黙って聞いているしかない。電話が終わり、こちらは慌ててリサーチをする。
知らないことは決して恥ずかしいことではないが、ニュースを仕事にしている人間にとっては大いなる恥である。
またスマホを手にしたまま路上で赤面しないために、アンテナの受信感度は高めておくことにする。
米ニューヨーク市に住んでいる知人が興味深いメールを送ってきた。
「ハンプトンズの夏の貸別荘の家賃が100万ドル（約1億2300万円）を超えています。異常と呼んで差し支えない値段です」
ハンプトンズというのは、ニューヨーク州ロングアイランドの東端に位置する海浜の高級住宅街で、ニューヨーカーの夏の避暑地として多くの別荘が貸し出されている。
5月下旬の祝日から9月初旬の祝日までの3カ月半の借り賃として、1億円超を払う人がいるというのだ（億万長者が金持ちではなくなった米国の異常）。
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