ホンモノのブレークスルーが必要だなあ―。日本の電機大手の赤字決算のニュースを読んで、思うのである。

日本経済新聞は4日の朝刊で、「電気産業　興亡の岐路」と書いた。大げさな見出しではあるが、ソニーやパナソニック、シャープ、ＮＥＣといった世界的に名を馳せた家電の収益が大幅に悪化している。テレビが売れなくなったことが大きな原因だ。

昨年7月、地上デジタル放送への完全移行で薄型テレビは一時、売れに売れた。だが夏以降、買い換えが終わった人たちは、さすがに1年や2年で受像器の買い換えはしない。だが日本の家電メーカーの問題はそこにはない。

韓国メーカーに市場シェアを奪われている理由もあるが、それは本質的な問題ではない。勝手に言わせてもらえば、メーカートップは「先が読めなかった」、さらに「ブレークスルーを追求していない」の2点に尽きる。

いくら薄型テレビとはいえ、21世紀になってテレビ受像機を追求していてどうするのか、というのが私の主張である。アメリカの主だった家電メーカーがアメリカ国内でテレビを製造しなくなったのは15年以上前のことである。

世界市場で日本企業にシェアを奪われたという理由もあるが、テレビというローテクの家電をいさぎよく捨てた。ゼネラル・エレクトリック（GE）を始めとする大手メーカーは時代を見越したように、テレビ製造を止めていく。

携帯で名前が浸透しているモトローラも元々テレビを手掛けていたが、74年にテレビ部門を現在のパナソニックに売却した。唯一残っていたゼニスも95年に韓国企業に買収され、テレビを製造するアメリカ企業は消えた。日本では数年前、日立が自社生産の撤退をいち早く決めたため、今期の最終損益は黒字である。 

先進国がテレビを作る時代は終わっている。それにどうして気づかないのだろうか。いま日本の家電メーカーは付加価値をつけて、いくぶんか高性能の受像機を売り出すことに腐心している。大局的には赤字を続けるだけに見える。

日立は家電からすでにインフラ企業へと変貌と遂げつつあるが、それは時代の先端を走ることを辞めたことを示唆してもいる。新興国で原発を受け負うことが、未来への可能性を広げることだろうか。

アメリカは新進のIT企業が数多く起ち上がり、世界中の文化を変えるくらいの新製品を投げ続けている。日本を始めとする他国はiPhoneやiPadを受け止めるだけだ。ソニーのＣＥＯストリンガーは何を創造したのだろうか。

新しいトップの平井は医療関連や携帯分野などで戦略的な事業を展開すると言っているが、なぜ家電業界で世界をリードするブレークスルーを生み出すと言わないのか。

来年や再来年ではない。5年先でいい。それは暫く目を見開いたまま静止してしまうくらいの驚嘆で迎え入れられる製品を創るということだ。世界中の人々の生活を一変させるモノである。歴史を振り返れば、テレビの発明やコンピューターの発明、電子レンジの開発といったブレークスルーである。

テレビ受像機を5センチから3センチに薄くしました、、、、という研究者はクビでもいい。(敬称略）