堀田佳男 Profile
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メタ情報
カテゴリー: Japan Business Press ― 2011年8月31日

MBAと経理屋が企業と国を衰退させる 米国に警鐘鳴らすGMのロバート・ルッツ前副会長

   dscn0315.JPG

       カナダ側から望むGM本社ビル

カテゴリー: アメリカ社会 ― 2011年8月27日
パワーナップと覚醒促進剤

近年、短時間の昼寝が仕事の能率アップに効果的であることが、医学的に証明されてきている。それでも実際の仕事場を垣間見ると、いまだに「惰眠をむさぼる」という意識から、本格的に昼寝を問取り入れている組織は多くない。それは日米で共通している。

しかしニューヨークの投資銀行コディアック・キャピタル・グループは社員に「パワーナップ(専門職の昼寝)」を勧めている。同社は今年1月から積極的に国際金融市場の動向を追うようになり、社員によっては勤務時間も不規則になった。

夜中に自宅でアジア市場を注視せざるを得ない社員もおり、会社ではトレーダーたちの仕事場の脇に昼寝用の簡易ベッドをしつらえた。そこで15分から20分のナップを推奨している、、、、(続きは堀田佳男公式メールマガジン『これだけは知っておきたいアメリカのビジネス事情』)。

カテゴリー: Thought for the day,政治 ― 2011年8月23日
またしても生徒会長レベル

今の日本の社会状況で、首相を務めたいと考える政治家の心根には何が潜んでいるのだろうか。

なにがなんでも首相の座に就きたいという個人的野心の実現があるのか、それとも国を真に憂い、自分でなければ建て直すことができないと考えているのか。

残念ながら前者と答えざるを得ない。後者に属する政治家であれば、来週の民主党代表選には出馬しないだろう。

出馬を考えている候補たちは、次の総選挙で民主党が大敗する可能性が高いので総理大臣になるチャンスはしばらくないと判断しているとしか思えない。

代表選に出馬予定の政治家の顔ぶれをみると、首相任期の4年(実際はそれ以上も可)は遠い夢、2年さえもたないと思える政治家しかいない。自らが4年間日本のリーダーを全うできると考える人はいないだろう。つまり4年間という中期的なスパンで、経済政策と外交政策、原発問題を含めた復興の青写真を描けていないのだ。

これでは中学・高校の生徒会長のレベルである。生徒会長の任期も普通1年である。日本の首相がそのレベルでしかないもう一つの理由を農水大臣の鹿野が口にしている。

「出馬を要請する会」から要請依頼をうけ、「本当に重い重い、わたしにとっては要請をいただきましたので、、」と言うのだ。

いみじくも日本という世界第3位の経済大国である。そのリーダーが他人から要請をうけないと出馬をきめられないというのは論外である。これは「謙遜の文化」以前の話である。

自らが手を挙げ、しかも周到な準備を済ませていなくては1億3000万人を引っ張っていけない(リーダーになる準備期間)。

元首相の小泉以来、2年以上努めた総理はいない。日本人は外国人と比較するとかなり羞恥心を抱く国民かと思うが、1年しか務められない首相たちが諸外国に対して強い羞恥心を抱いているようにも思えない。それだけ今の政治家は内向きだということだ。

今の政界を眺めていると、寂しさだけしか去来しない。(敬称略)

カテゴリー: お知らせ ― 2011年8月21日
ごきげんトマト餃子

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このブログではこれまでグルメ情報は載せてきていませんが、あまりに美味しい一品だったので載せます。

中学時代の仲間たちと地元の東京都中野区野方で痛飲した夜に出会った「トマト餃子」。左の死角から軽いフックがこめかみにクリーンヒットし、気持ちよくノックアウトされた食後感です。

実は「トマト餃子」という名のつく餃子を出す店は都内だけでも数十件にのぼりますが、ここは店名が「 トマト餃子」。西武新宿線野方駅から徒歩30秒。お試しあれ。

カテゴリー: アメリカ社会 ― 2011年8月18日
アメリカTV業界の新しいうねり

アメリカのテレビ(以下TV)業界にまた新たな動きが見られる。

ケーブルTVの視聴者が契約を破棄し始めているのだ。「高い契約料を出さなくとも他に観るものがある」という思いが視聴者の中に広がり出している。インターネットの興隆により、企業の広告費がTVからインターネットに拡散し始め、TV業界の縮小はもはや避けて通れない。

90年代後半にTV業界が盛り返してCNNやFOXTVなどは増収・増益に沸いた。ハイビジョンの普及やインターネットとの融合、オンディマンドや3Dなどの進化によって、TV業界がメディアとしての重要性を再び誇示した瞬間もあった。

しかし今またTV業界に逆風となるニュースが飛び込んできた。2011年第2四半期でケーブルTVの契約者が約58万も契約を解約したというのだ。ケーブルTV史上、これだけの視聴者を短期間で失うのは初めてである。1年ほど前からケーブルTV視聴者の減少がさざ波のように打ち寄せてはいた。関係者は、その現象がTV業界の頭打ちであるとは思っていないが、確実な下降線を描いているのは事実である、、、、(続きは堀田佳男公式メールマガジン『これだけは知っておきたいアメリカのビジネス事情』)。